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今週もチャンピオンズリーグで大活躍をみせたフェイエノールトの小野伸二。彼の存在で一気に身近になった国といえばオランダ。今週の「セカイノニュース」はオランダSP!!
5月、「移民排斥」を掲げる極右政党「フォルタイン」のピム・フォルトゥイン党首が暗殺されました。総選挙直前に起きたこの事件で、フォルタイン党には同情票が集中。国内第2党に躍進し、政権に参加することに。これに伴い、これまで欧州で最も移民に柔軟な対応をしてきたオランダは、一転、移民を厳しく制限し、物議を醸しています。
ウィレム・アレクサンダー皇太子と結婚したプリンセス・マキシマは、アルゼンチンの出身。そのため結婚の際は国民から大反対の声が上がりました。しかし、彼女が一生懸命に話すオランダ語のあまりのカワイさに国民がすっかり参ってしまい、いまでは超人気者。テレグラフ紙が選ぶ「国内で一番知られている新外国人」で1位に。ちなみに、2位は小野伸二でした。
町中でよく見かけるのが、コーヒーショップの看板。ここではなんと、マリファナなどの麻薬が吸えます。また、「売春」や「安楽死」も合法です。
老若男女を問わず大人気なのが、スペイン人の女性3人組グループLas Ketchup(ラス・ケチャップ)。サビのこの振り付けはほとんどの人が真似できるとか。
13局、9チャンネルがひしめくオランダで最も人気なのが、「Ushi en Van Dijk」(ウシ・エン・ファン・ダィック)。“ウェンディ・ファン・ダィックという女性アナウンサーが何故か日本人女性「ウシ」に変装し、有名人を相手に正体を明かさず対談を進めていく番組なんだとか。
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38人が死亡した中国・南京市郊外での集団中毒死事件。南京市中級人民法院(裁判所)は30日、食品に猛毒の殺鼠剤(さっそざい)を混入したとして、元飲食店経営、陳正平被告に死刑を言い渡しました。判決によると陳被告は9月14日朝、近くの軽食チェーン店が繁盛しているのをねたみ、手伝いに呼ばれたのを機に、揚げパンやごま団子などを作る小麦粉に殺鼠剤を混入したとのこと。朝食として揚げパンなどを食べた近くの学生や工事現場作業員ら38人が死亡、約300人が病院に運ばれました。陳被告は列車で逃げましたが、15日未明、河南省に入った寝台車内で鉄道警察官に逮捕されました。事件発生からわずか半月――あっという間の死刑判決でした。
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アルゼンチンで就職口を賞品にするテレビ番組のニュースを以前お伝えしましたが、なんとドイツでも同じような番組が始まることになったとか。改善の兆しが見えない400万人の失業者救済問題を抱えるドイツ。番組を制作するのは、ゲームやクイズ番組を専門にする独ノイン・ライブ局で、観客がふたりの"失業者"の適性を見極め、提供される職の適切者を投票で決めるというもの。番組制作者の説明によると、「例えばふたりの美容師が出場し、顧客にどのように接客するか、カットが上手かなどを示す」というように、職確保をかけて自らを売り込むことになります。その後、観客の投票数の多い方が職を得るわけです。一方で、職を賞金とするテレビ番組に対し、社会団体からは「失業問題を利用して、彼らの不安や期待をもてあそぶ行為。恥知らずで卑劣」と反対の声も上がっているそう。ドイツ労働総同盟(DGB)も独大衆紙ビルトに対し、「失業者に職をあてがうのは専門家の責任で、テレビ番組ではない」などと反発しているとか。これに対しノイン・ライブ局は、雇用の専門家でなくても、職の適切者を選ぶ確かな目をもっていると反論。欧州には一般人が投票で優勝者を選ぶ歌の祭典「ユーロビジョン・ソング・コンテスト」があるが「音楽の専門家でなくても投票出来るのに、なぜ職場紹介だとだめなのか」とはね付けているそうです。
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アメリカ・ネブラスカ州ノースプラットのジム・ウィッタカー市長は、1998年、動物保護施設を作るための寄付金募集のため、「5000ドル(61万円)集まれば、裸になって歩く」と公約しました。その後、寄付金が集まり、市長は公約を果たすことになったのです。ただし、イヌで…。当初、市長の公約は市民の怒りを買ったり、批判されたりしましたが、直後に市長は「裸になるのはイヌだ」と明らかにしたのです。しかし、こうした作戦は成功し、ペンシルベニア州のある老夫婦が「私たちが死んだら、財産のすべてと、私たちにかかっている生命保険のすべてを寄付する」と申し出たそう。全額が寄付されると、その総額はなんと40万ドルになるとか。その後も夫婦は寄付の申し出を続け、寄付総額が9000ドルになったのです。市長は寄付募集キャンペーンを終わらせましたが、現在もイヌを裸のままで散歩させているとか。
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韓国政界に、「性上納」疑惑という奇怪な言葉が飛び交っています。与党、新千年民主党の複数の国会議員が、芸能プロダクションなどに依頼して女性タレントらと性交渉を持ったとするスキャンダルです。これをスポーツ紙などが大きく報道。インターネットのサイトでは議員やタレントの実名入りでうわさが広がり、ちまたの格好の話題になっているとか。この騒ぎは、年末の大統領選を前に与野党が激しい攻防を繰り広げるなか、野党ハンナラ党議員が23日の国会で「性上納」の実態を取り上げたのが始まり。その議員はソウル地検に対し「捜査の過程で民主党の3国会議員のセックススキャンダルが浮上したにもかかわらず、もみ消した疑いがある」と質問しました。地検側は即座に否定しましたが、一部スポーツ紙などは「99年から昨年まで10数人のタレントたちを、ある権力者に『上納』した」「権力者の発言力で企業から仕事を増やそうと思った」とする芸能マネジャーらの証言を紹介。サイト上でうわさされる当事者らには有名女優の名も含まれており、関心を集めています。
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世界一富裕なサッカー・クラブとされるイングランド・プレミアリーグの強豪、マンチェスター・ユナイテッドは、今年7月までの年度収支報告を発表。純益は74%増の2500万ポンド、実に48億7500万円以上を記録したとか。選手の移籍金や商品販売、テレビ放映権料、試合チケット収入などを含む売上高は13%増の1億4610万ポンド、285億円でした。各国の代表級を大量にそろえた選手の給与総額は前年度比で2000万ポンド膨らみ、136億円に達し、売上高の48%を占めるまでになっています。イングランド代表主将のスター選手、MFデービッド・ベッカムやアイルランド前代表のMFロイ・キーンとの契約更改が給与総額を押し上げる要因となりましたが、オランダ代表DF、ヤープ・スタムのイタリア・セリエA、ラツィオへの移籍金などがこれを相殺、純益大幅増を生み出しました。 
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中国紙「京華時報」によると北京市で1日、都市景観環境衛生条例が施行され、この日早速、市内の観光地、頤和園でタンを吐くなどした観光客ふたりが罰金五十元(約730円)を科せられたそう。条例では公共の場所で、タンを吐いたり、タバコの吸い殻やゴミなどを捨てた者に二十元以上、五十元以下の罰金を科すると規定しています。
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大声でしかるのは、たたくことと同様に子どもの成長にとって良くない――。子どもの自尊心を傷つけたり情緒不安にさせるのは暴力だけではなく、言葉による攻撃も同じくらい成長に悪い影響を及ぼすとの調査結果を、デンマーク中央研究所のシグスガード研究員がまとめました。1994年からことしまでの間、託児所の児童から聞き取り調査をしたところ、半分以上が大声で怒鳴られたことを憎み、大人になっても忘れないだろうと回答。ある少年は口で怒られるのもたたかれるのも同じ、と答えたとか。シグスガード研究員は「たたくよりは口でしかった方がいいと考えるのは間違い。子どもにとっては肉体的な暴力も言葉の暴力も同じ」と指摘。その上で「子どもと良好な関係を保ちたいのであれば、しかり過ぎたり、子どもを孤独にしないこと。注意する際は普段通りの声で意見を言うように心掛けるべきだ」とアドバイスしています。
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「2202年までに天然のブロンドの髪の人はいなくなるとの研究結果を世界保健機関(WHO)がまとめた」と伝えたメディアの報道について、WHOが否定に躍起になっているとか。米・CNNなどは、WHOの研究結果として、ブロンドヘアを生む劣性遺伝子を、長い世代にわたって引き継ぐ人がそれほど多くないため、ブロンドの髪の持ち主はやがていなくなり、最後のひとりはフィンランド人、と報じました。WHOは「報道がどこから出てきたかは知らないが、われわれはブロンドヘアの将来に関する見解は持っていない」とする声明を発表していますが、果たして真相は?
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