今週のテーマ

なるほど食品表示

2008年 8月25日(月) 放送分


水産物編

食品表示を確認すれば、その素材の美味しさまで見えてきます。魚や貝などの魚介類には、原産地の他にも「解凍」「養殖」という表示があります。また、刺身や味付きの切り身などの、生鮮食品と加工食品という表示の違いにも注目します。

JAS法は私達が食品を買うときに、どれを選んだらいいか判断するのに必要な情報を表示するよう定めた法律です。魚介類には必ず原産地を表示するよう義務づけられています。国産品なら、捕った水域の名前、水揚げした港名。輸入品には、原産国名が表示してあります。また、「解凍」と表示されているものは、一旦、冷凍したものを解凍してあるとの表示です。また、味付けした魚や干し魚などは「加工食品」の扱いですが、原産地表示が義務づけられています。




2008年 8月26日(火) 放送分


肉編

肉類には原産地が表示されていますが、小間切れ肉や味付け肉など、生鮮食品と加工食品によりルールが違います。また「国産牛」と「和牛」の違い、「地鶏」「黒豚」という表記のルールや牛肉トレーサビリティもご紹介します。

生鮮食品であるお肉には、必ず原産地名が表記してあります。国産の場合は、「国産」もしくは「都道府県名」。輸入品には「原産国名」が表記されています。また、国産牛というのは、日本で飼育された期間が長いもの。たとえばオーストラリアで3ヶ月、日本で6ヶ月飼育されると、それは「国産牛」ということになります。「和牛」は種類が決まっており、黒毛和種などの日本固有の4品種と、それらをかけ合わせた牛だけに認められています。また「黒豚」はバークシャー種のみ表記が認められています。「地鶏」は、日本各地の在来種にヒナを特別な方法で育てた場合のみ許されます。








2008年 8月27日(水) 放送分



野菜編

野菜にも原産地が表示されています。国産品は都道府県名、輸入品は原産国名を表示することになっています。さらに生産(栽培)者や、メッセージなども確認ができる「顔の見える食品」を扱っている大手スーパーも取材しました。

普段口にするものだからこそ、しっかりと確認しておきたい、野菜の表示。「有機」と表示できる野菜は「有機JASマーク」を付けたものだけです。3年以上、化学合成農薬やあ化学肥料を使わなかった田畑で生産され、なおかつ国が認めた認定機関の承認を受けて初めてマークを取得できます。また、最近は「安心、安全な商品」という声に応えて始まった「顔の見える食品」も人気があります。QRコードでネットにアクセスすると、どんな品種をどうやって育てかのかもわかります。

                     





2008年 8月28日(木) 放送分

加工食品編

健康志向を受けて、カロリーの少なさを謳った食品が売られています。それらには「カロリーゼロ」「無糖」「ノンオイル」などの表記がありますが、栄養表記にはルールがあります。また「消費期限」「賞味期限」などの表記についても探ります。

ノンカロリーという表記は100ミリリットルあたり、5キロカロリー未満のものを指し、必ずしもゼロカロリーではありません。また「無糖」の表示は100ミリリットルあたり糖類0.5グラム未満のものを指します。また「低カロリー」「カロリーオフ」は同じ意味で使われ、100ミリリットルあたり、20キロカロリー以下となります。また、「消費期限」「賞味期限」の違いは、比較的傷みやすいものに付けられるのが「消費期限」。賞味期限は製造日から5日を超えて日持ちするものに表示されます。消費期限、賞味期限とも各メーカーが独自に決めています。

 


                                                                                                                                                                                               

2008年 8月29日(金) 放送分



安心・安全のために

東京都には、消費生活調査員として一般消費者が実際に店舗で食品表示が適正になされているかチェックする制度があります。また、8月末に公示された、調理冷凍食品の原料原産地表示についての東京都独自ルールについてもご紹介します。

平成14年度からスタートした「東京都消費生活調査員制度」。私達の生活をより豊かにするために、食品表示、商品やサービスの広告表現などの調査を行っています。500名いる調査員はすべて都内の一般の方です。食品表示についての研修を受けた調査員に、確認すべき食品や表示について書かれた調査票があ送られてきます。その調査票に従ってお店で調べて報告します。平成18年度の調査では、表示率60%未満が6店舗ありました。そういった店には、都の職員が出向いて指導しています。









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